日本財団とシンクタンクのエコノミスト・インパクトによる海洋環境保全イニシアティブ「Back to Blue」は2月6日（火）、東京都内で海洋汚染などをテーマにしたイベントを開催しました。今回は「有害化学物質による海洋汚染ゼロの実現：日本のロードマップと方策」をテーマにパネルディスカッションを実施。国内外の海洋化学汚染に関する研究や政策の専門家らとともに、海洋化学汚染問題の深刻さや次に起こすべきアクションについて議論しました。
「Back to Blue」とは、エコノミスト・インパクトと日本財団が2021年にスタートさせた海洋汚染や海洋環境保全に関する取り組みのことです。
エコノミスト・インパクトの編集主幹、チャールズ・ゴダードさんは同イベントで「Back to Blue」について紹介。化学物質汚染問題への理解が不足していることや、交渉の場で取り上げる十分なデータが得られていないことについて語りました。
日本財団 常務理事 海野 光行さん：
「化学物質にはどのようなものがあって、どこが発生源なのか。そしてどのような形で人体に影響を及ぼしているのか、自然にとって驚異となっているのか。こういったものをエビデンス（証拠）としてしっかりと集めていくことが大切です。その上で、何が安全で何が危険なのか。皆さんに伝えていくベースを作ることが大事だと思います」
「Back to Blue」は今後、世界の海をとりまく切迫した課題に向けて、科学やエビデンスに基づいて世界に警鐘を鳴らしていくそうです。
